警備員になるための道筋は、特に資格が必要というわけではありませんが、さまざまな働き方が存在します。ここでは、アルバイトとしての警備員と正社員としての警備員、それぞれの勤務開始までの流れや必要書類について詳しく解説します。
アルバイトで警備員になる方法
アルバイトとして警備員を目指す場合、まずは求人誌や求人サイトを利用して警備員の求人情報を探します。これらの媒体には多くの警備会社の求人が掲載されており、勤務条件や待遇を比較しながら自分に合った職場を選ぶことが重要です。応募が完了すると、数日以内に担当者から面接の場所や日程についての連絡が来ます。求人内容に不明点がある場合は、応募フォームを通じて質問をすることも可能です。
面接では、「出勤可能な日や時間」、「警備員になろうと思った理由」など、基本的な質問が多くなります。簡単な面接が終わると、早ければその日のうちに、遅くても数日以内に合否の連絡が来るでしょう。
採用が決まった場合、研修までに健康診断を受けるよう指示されます。必要書類を揃えた後、約30時間の研修が始まります。この研修では、警備の基礎を学ぶためのDVD視聴や声出し訓練を通じて、警備員として必要な知識と技術を習得します。研修が終了すると、実際に警備員としての業務が始まります。
「警備員の業務を体験してから正社員として働きたい」と考える方には、まずアルバイトでの経験を積むことをお勧めします。アルバイトの警備員は、「週に1日からOK」や「日払い」など、待遇が会社によって異なるため、Wワークや急な出費にも対応しやすいです。
正社員で警備員になる方法
正社員として警備員になる方法は、基本的にはアルバイトと大きな違いはありません。しかし、正社員はアルバイトに比べて責任が伴い、長期的な雇用を前提に採用されることが多いです。そのため、面接では「具体的な職歴」や「将来の展望」など、より踏み込んだ内容が求められます。また、面接時のマナーや振る舞いも厳しくチェックされる傾向があります。
面接を通過した後は、アルバイトと同様に研修が行われますが、大手警備会社の場合、研修の厳しさは格段に上がります。体育会系の部活動のような厳しい環境での研修を経て、ようやく警備員としての職務に就くことができます。アルバイトは日払いの会社も多いですが、正社員は月払いが一般的です。寮の有無やボーナスなど、待遇面の違いを比較し、自分に合った勤務スタイルを選ぶことが大切です。
なお、アルバイトと正社員のどちらも、警備員の資格や勤務実績に応じて、一部の研修が免除されることがあります。警備員のアルバイトと正社員の具体的な違いについては、別途詳しい情報を参照してください。
警備員になるために必要な書類や準備
警備会社に限らず、企業に入社する際には必要な書類を提出する必要があります。警備会社が用意する書類も多いですが、自分で取得しなければならない書類もあります。平日にしか取得できない書類もあるため、できるだけ早めに準備を進めることをお勧めします。警備会社に提出する主な書類は以下の通りです。
- 身元保証人書：警備会社が作成したものに必要事項を記入後提出。
- 誓約書：警備会社が用意したものを記入。
- 登記事項証明書：必要に応じて取得。
- 雇用保険被保険者証：前職を退職時に企業が発行したものを提出。
- 源泉徴収票：前職の企業へ再発行を依頼。
- 健康診断書：健康診断を実施している医療機関で発行後に提出。
- 運転履歴証明書：自動車安全運転センターで取得後に提出。
- 年金手帳：自身が所有しているものを提出。
- 身分証明書：住んでいる地域の市役所または区役所で発行後に提出。
- 住民票：必要に応じて取得。
ただし、警備員の勤務スタイルや自身の経歴によっては、提出が不要な書類もあります。たとえば、車両を扱わない警備業務に就く場合、運転履歴証明書の提出は必要ありません。また、必要書類は入社後に提出する形でも対応可能なケースが多いため、何らかの理由で提出書類を用意できない場合は、警備会社の担当者に相談することも一つの手です。
外国の方が警備員を目指す場合も、提出書類は概ね同じですが、外国人の場合は「認印」を持っていないことが多いため、就職や転職を考えている場合は事前に準備しておくことをお勧めします。
警備員になるために必要な条件
警備員になるための基本的な条件は、「健康な体であること」です。警備会社に提出する健康診断書によって、健康で業務ができると判断された方だけが入社できます。警備員の年齢層は高く、若い頃に健康だった方でも、生活習慣の影響で血圧や血糖値、脂質の異常が見られることがあります。そのため、健康診断の結果が「要経過観察」や「再検査」となることも少なくありません。
警備員の業務を行う上で健康であることが求められる理由は、もしも血糖値や血圧の異常により意識を失った場合、お客様や地域の安全を守るという警備業務に支障をきたすからです。健康診断で異常が見られた方は、日常生活を見直し、数値を正常に戻すための対策を講じることが重要です。
もちろん、健康であることは警備員になるための最低限の条件です。警備員業務検定や機械警備業務管理者など、警備員の業務に役立つ資格を持っている場合、就職や転職において有利に働くことがあります。警備員の就職やキャリアアップに役立つ資格については、さらに詳しい情報を参照してください.
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